住宅ライターのザ・パークハウス 三郷取材レポート

家族でゆったり暮らせる住戸を探しているのに、なかなか広めの4LDKに出会えない───最近よくそんな声を耳にします。

実はこれは、マンション価格が年々高騰傾向にあるため、「面積をひとまわり狭小化して、多くの人に手の届きやすい価格帯で良質なマンションを供給したい」というデベロッパー各社の工夫の賜物でもあります。

では、実際に首都圏における「新築マンションの面積と間取り」はどのように推移しているのでしょうか？今回のレポートでは現在のマンションマーケットを紐解きます。
※敷地南側の『ひまわり公園』から建設中の現地を望んだ様子・・・・・・2023年8月撮影（徒歩1分／約70ｍ）

■新築マンションは年々面積が狭小化、2022年首都圏平均は66.12m２
■新築マンションの「4LDK」供給割合は全体のわずか3％
■ザ・パークハウス 三郷は、全9タイプ中3タイプが「80m２超の4LDK」

まずはこちらのデータ（※1）をご覧ください。

▲これは2013年から昨年2022年まで、過去10年間の首都圏新築マンションの専有面積平均値と中央値の推移を表したものです。参考までに、2013年の平均価格は4929万円（中央値4348万円）、2022年の平均価格は6288万円（中央値5468万円）となっており、この10年間で1359万円（中央値1120万円）上昇しています。

皆さんご存知の通り、2013年といえば日本再興戦略として“アベノミクスの三本の矢”が掲げられた年。同時に東京オリンピック・パラリンピックの開催が決定し、景気回復への期待感が高まった年でもありました。

特に首都圏では、オリンピック開催に向けて都市機能の整備が急速に進められ、建設業界の需要拡大や人手不足などを受けて建設費が急激に高騰。マンション業界は、2015年頃から徐々に「専有面積を小さくして分譲価格をなるべく抑える」という狭小化のトレンドに突入していったのです。

※写真はイメージです。

しかし、その後2020年に世の中はコロナ禍へ。2022年に勃発したロシア・ウクライナ戦争の影響も重なって、建築資材の価格が高騰。同時に建設業界では働き方改革が推進され、2024年から義務化される完全週休二日制の導入に向けて、従来よりも工期が延長傾向となるなど様々な要因が重なり、当面のところ「建設費の大幅削減＝マンション価格上昇の鎮静化」は期待できない状況が続いています。

こうした価格上昇の影響を受けて住戸プランにも変化が起こっています。

▲このグラフから見て取れる通り、現在、首都圏新築マンションの供給の中心となっている間取りは2LDK～3LDKで、4LDKの供給は「わずか3％」。冒頭の“なかなか出会えない”という声も仕方ない状況であることがわかります。参考までに2013年のマーケットデータ※3を見ると、4LDKの供給は約8％。5LDKも数は少ないながら当時まだ供給がありました。

なお、現在マンション業界では、面積狭小化の課題を解決するために「廊下を極力短くして、そのぶん居室の広さを確保する」「共用部にワークスペース等を設けることで、専有面積の外に居場所を広げる」など様々なアイデアを採り入れています。

しかし、住まい選びの優先条件として「部屋数の多さ」や「面積の広さ」を妥協したくない方にとっては、今は“理想の住戸を探しにくい時代”と言えそうです。

そこで、改めて注目したいのが《ザ・パークハウス 三郷》の間取りプランニングです。

▲《ザ・パークハウス 三郷》では、全9タイプの間取りのうち3タイプが「80m２超の4LDK」プラン。前述のデータから考えると、数少ない4LDKがこれだけ揃っているという点に驚かされますね！しかも、「南向きor東向きの角住戸」という恵まれた条件となっているため“こういう4LDKを探していた！”とビビっときた方も多いのではないでしょうか（笑）？
※4：敷地配置イラスト・周辺環境概念図

ちなみに、間取りや設備に関しては、後から自分でリフォームすれば（多少費用はかかるものの）ある程度の変更が可能です。しかし「住戸の広さ（面積）」に関しては、後から変えたいと思っても、自分では絶対に変えることができない部分。だからこそ「80m２超」という空間のゆとりに、住まいの価値を見出すことができるのでしょう。

次回のレポートでは、《ザ・パークハウス 三郷》で現在分譲中の「80m２超の4LDK」を特集。80m２超の広さがもたらす空間のゆとりや、4LDKだからこそ叶えられる暮らしの快適さについて解説します。